パチンコメーカー株価と今後の業界動向

▼SANKYO-日中足

三共

▼セガサミーH-日中足

セガサミーホールディングス

▼ユニバーサルE-日中足

ユニバーサルエンターテイメント

▼平和-日中足

平和

▼藤商事-日中足

藤商事

▼オーイズミ-日中足

オーイズミ

▼パチンコメーカー株価-日足

▼SANKYO-日足-1年間

三共

▼セガサミーH-日足-1年間

セガサミーホールディングス

▼ユニバーサルE-日足1年間

ユニバーサルエンターテイメント

▼平和-日足-1年間

平和

▼藤商事-日足-1年間

藤商事

▼オーイズミ-日足1年間

オーイズミ

▼日経平均株価指数-週足-1年間

パチンコ・パチスロ市場


→2018年:パチンコメーカー株価
パチンコメーカーの株価=パチンコ業界の景気とはならない。
それは近年パチンコ以外の業務ウエイトが増えているメーカーが多いから。カジノ法案が進むにつれユニバーサルの株価が反応したり、ゲーム業界の動向に反応するセガサミー。不動産関連も行う平和など、もはやパチンコオンリーというメーカーは少なくなってきている。その為パチンコ業界の景気動向を詳しく見るには、各企業の決算書迄見る必要があります。
後は下記に記載している、ホールの店舗数と設置台数の推移や倒産状況が、パチンコパチスロ業界の景気動向に直結している。

→2017年:パチンコ・パチスロ産業は20兆円産業
・日本の余暇市場割合及び市場規模は安定の1位。
1位・パチンコ・パチスロ産業:30%-20兆円
2位・飲食など:26%-18兆円
3位・ゲーム・ギャンブル:10%- 8兆円
・遊技機の市場規模はスマホ市場に僅かに抜かれた。
1位・スマホゲームアプリ市場:9,690億円
2位・遊技機の市場規模:8,821億円(パチンコ5,245億円、パチスロ3,576億円)
3位・国内家庭用ゲーム市場:3,439億円

・ゲーム市場VS遊技機市場でみると大きく抜かれた。
1位・スマホ及び家庭用ゲーム市場:13,129億円
2位・遊技機の市場規模:8,821億円
→2017年パチンコホール店舗数とパチンコ設置台数

店舗は減少傾向にある。小型店舗の減少・大型店舗の増加のトレンドが続く。
パチンコの設置台数は減少が続いている。
・2016年:10,986店舗-283万台
・2015年:11,310店舗-290万台
・2014年:11,627店舗-295万台
・2013年:11,893店舗-300万台
・2012年:12,149店舗-304万台

→2017年パチンコ販売台数推移

パチンコの販売台数は減少傾向にある。
・2016年:150万台
・2015年:188万台
・2014年:201万台
・2013年:206万台

→2017年パチスロ販売台数推移

パチスロの販売台数は減少傾向にある。
・2016年:88万台
・2015年:96万台
・2014年:123万台
・2013年:139万台

パチンコ業界のニュース


→2017年パチンコホール倒産 3年ぶりに前年を上回る。
2017年(1-12月)の「パチンコホール」倒産(負債1,000万円以上)は29件(前年比141.6%増)で、3年ぶりに前年を上回った。負債総額は291億9,500万円(同67.6%増)で2年連続で増加、4年ぶりに負債100億円超の大型倒産も発生した。  出玉規制で射幸性を抑えた「パチスロ5号機問題」が落ち着いた2009年以降、倒産は減少した。だが、パチンコ出玉の上限を今までの約3分の2に抑える改正風俗営業法施行規則が適用される今年2月を前に、再び増加に転じた。減少する遊技客の奪い合いで中小ホールの経営は厳しさを増し、資金力のある大手ホールが新規出店や買収で攻勢をかけている。ギャンブル依存症への対策を狙う2月の規制強化が、今後の客足にどう変化を及ぼすか注目される。…続きは東京商工リサーチ。

→2018年パチンコ出玉3分の2程度に

警察庁は、パチンコの出玉の上限をこれまでの3分の2程度に抑えるよう風俗営業法の規則を改正し、1日から規制を強化します。 カジノを含むIR・統合型リゾート施設の整備推進法の成立を受けて政府がギャンブル依存症の対策などに取り組む中、警察庁は、パチンコの出玉の上限をこれまでの3分の2程度に抑えるよう風俗営業法の規則を改正しました。 具体的には、パチンコの業界団体の調査で客が1度に遊ぶ標準とされる4時間で獲得できる玉の数を金額にして5万円分を下回るようにするほか、1回の「大当たり」で獲得できる玉の数を現在の2400個から1500個に引き下げるなどとなっています。…続きはNHKニュース

過去パチンコメーカーの倒産


→奥村遊機:2015年4月

奥村遊機(株)(TSR企業コード:400279649、名古屋市昭和区鶴舞2-2-18、設立昭和32年6月、資本金1000万円、福岡尉敏社長、従業員217名)は4月14日、名古屋地裁に破産を申請した。破産管財人には西脇明典弁護士(西脇法律事務所、同市中区錦1-20-8、電話052-232-3760)が選任された。負債総額は約50億8500万円。
昭和22年に創業。その後、業歴を重ね中堅遊技機器メーカーへと成長し、「CRうる星やつら」などを代表作として実績、知名度を誇っていた。ピーク時の平成8年5月期には約335億円の売上高をあげ、高収益を計上していた。しかし、業種柄、ヒット機種の有無により業績の波は大きく、ヒット作の乏しい時期には業績が低迷することもしばしばで、特に近年ではパチンコ人口の減少やパチンコホールの投資抑制を背景に競合が激化。売上高は減収推移が続き、赤字も散見されていた。
6年5月期の売上高は133億519万円まで下落。巨額の開発費負担を吸収できず、2期連続の赤字となって資金繰りも逼迫していた。最近もヒット作に恵まれないなど業況改善が進まないなか、先行きの見通しが立たず事業継続を断念した。
東京商工リサーチ

→マルホン工業:2015年3月

マルホン工業が民事再生法申請 負債総額73億円。
パチンコホール向け遊戯機器製造のマルホン工業(愛知県春日井市)は12日、民事再生法の適用を名古屋地裁に申請し、保全命令を受けた。申請代理人によると負債総額は約73億円。取引先のパチンコホールの客離れによる業績低迷で資金繰りが悪化した。 …続きは日経新聞

過去パチンコホールの倒産


→100億円以上の主な倒産(負債額順)

2006年 髙山物産株式会社 71,848百万円
2007年 株式会社ダイエー 63,600百万円
2005年  株式会社天神興産 33,300百万円
2003年  大阪アストリア起業 25,000百万円
2000年  同和観光株式会社 22,000百万円
2004年 東洋興産株式会社 21,100百万円
2000年 平和商事株式会社 19,000百万円
2001年 松屋観光株式会社 16,100百万円
2001年 株式会社クリオ 16,100百万円
2006年  株式会社エフワン 11,600百万円
2007年 株式会社日新 10,600百万円
2017年  株式会社ゲンダイ 10,516百万円
2006年  株式会社キョウサン 10,500百万円
2002年  株式会社三共物産 10,401百万円
2007年  株式会社アクセス 10,000百万円

→パチンコホールの倒産推移

2005年 39件
2006年 54件
2007年 72件
2008年 72件
2009年 30件
2010年 28件
2011年 22件
2012年 25件
2013年 22件
2014年 25件
2016年 13件
2017年 16件