アメリカ|USリート指数-米国REITチャート 各種リート概要

US MSCIUSREIT INDEX :MSCI USリート指数
日中足:取引/日本時間22:30~|米国不動産

S&P Global REIT :S&Pグローバルリート指数

US Dow Jones Equity All REIT:ダウリート指数
日中足:取引/日本時間22:30~|米国不動産

Dow Jones Equity All REIT:ダウリート指数

US FTSE NAREIT All REITs :NAREIT USリート指数
日中足:取引/日本時間22:30~ロンドン|米国不動産

NAREIT

S&P Global REIT :S&Pグローバルリート指数
日中足:取引/日本時間22:30~|グローバル不動産

S&P Global REIT :S&Pグローバルリート指数

日本 東証REIT指数
日中足:取引時間/9:00~15:00|日本不動産

東証REIT指数

日本 新光US-REITオープン-日足

新光US-REITオープン-1年間

日本 フィデリティ・USリートB-H無-日足

フィデリティ・USリートB-H無-1年間

日本 ダイワ・US-REIT-月決B為H無-日足

ダイワ・US-REIT-月決B為H無-1年間

日本 MSCI-USリート指数:日足チャート
チャート機能説明:右横の虫眼鏡クリックでチャート幅拡大

日本 ダウリート指数:日足チャート
チャート機能説明:右横の虫眼鏡クリックでチャート幅拡大

▼ダウリート対NYダウ株価-日経株価比較:1年間
1年前を基準日として算出

▼アメリカ国債10年・日中足チャート

各種リート指数の概要

MSCIUSREIT INDEX
|米国不動産|HOME PAGE

・米国REIT市場の80%以上をカバーするREIT指数。
米MSCI社が算出する米国不動産インデックス。

Dow Jones Equity All REIT
|米国不動産|HOME PAGE

・米国不動産のベンチマークREIT指数。
米ダウ・ジョーンズ社が運営するアメリカの代表的なエクイティ・リート指数。
。ダウ・ジョーンズリートは、米国株式市場ほぼ全ての上場不動産投資信託をカバーています。1997年1月15日より運営。

FTSE NAREIT All REITs 
|米国不動産|HOME PAGE

・米国の上場REIT銘柄をカバーしたREIT指数。
NAREIT(全米不動産投資信託協会)と英-FTSE社で算出される米国不動産指数。ニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所、NASDAQなど、米国の上場REIT銘柄で構成される浮動株時価総額比の米国REIT指数。
FTSE Nareit Equity Reits(※エクイティ・リート)
FTSE Nareit Mortgage Reits(※モーゲージ・リート)

【S&P Global REIT】
|グローバル不動産|HOME PAGE
・グローバル不動産の代表的なREIT指数。
米S&P社が提供する外国不動産インデックス(グローバル不動産指数)。
先進国25か国、新興国(エマージング)20か国の約45か国のREITが対象。
国内外において、グローバル不動産投資の際のベンチマークとして有名なインデックスシリーズで、多くのETF、投資信託が同社インデックスと連動する形で提供されている。

【東証REIT指数】
|日本不動産|HOME PAGE
・日本の不動産投信、全てをカバーするREIT指数。
東証REIT指数は、東京証券取引所に上場している不動産投信(J-REIT)全銘柄を対象とした「時価総額加重型」の指数です。算出方法は、基準時を平成15年(2003年)3月31日(終値)に置き、その日の時価総額を1,000として、その後の時価総額を指数化したものです。

【新光 US-REIT オープン(愛称:ゼウス)】・HP
【フィデリティ・USリート・ファンドB(為替ヘッジなし)】・HP
【ダイワ・US-REIT・オープン(毎月決算型) Bコース(為替ヘッジなし)】・HP

※エクイティ・リート=不動産を直接保有し、賃料収入を主な収益源とするREITのこと。そのほかに、不動産の所有者や運営者に資金を貸し付けたり、貸付債券や住宅担保債権を取得するモーゲージREITと、エクイティREITとモーゲージREITを合わせ、自らも不動産を所有し、貸付も行うハイブリッドREITがある。
※モーゲージ・リート=主に不動産担保付きのローンに投資しているREITのことを指す。

【米国のREIT-概要】

REITは1960年にアメリカ合衆国で導入された。信託を導管(SPVと呼ばれる)として二重課税を回避する商品となっている。形式には契約型と会社型の2つがありうるが、多くは会社型で上場されている。株式会社の株式に相当する投資口を時価で市場で購入することができる。
証券市場を通じて投資家から集めた資金と銀行など金融機関から借り入れた資金をオフィスビルを始めとする不動産に投資し、売買益や賃借料などの収益を投資口を購入した投資家に分配する形態をとる。
投資物件はオフィスビル、小売店舗がそれぞれ4分の1程度を占める。REITの対象不動産に関する収益の確保、運営、管理、改修・模様替工事等の統括的なマネジメントを具体的に行っているのがビルマネジメント(ビルマネ)事業、またはプロパティマネジメント(PM)事業であり、REITの将来的な価値を評価する上で重要である。
【日本のJ-REIT-概要】
J-REITは2001年に2銘柄でスタート。時価総額の規模で米国、豪州、フランスに次ぐ規模になっているが、対GDP比ではシンガポールや香港等よりも低い水準にある。投資物件については、当初オフィスビルが主体であったが次第に商業施設・店舗や住宅等へと多様化している。
現在課題点として挙げられているのは、運営・設立母体が不動産事業をも併せて手掛けているケースが多いため、物件取得価格が妥当でなかったり(高すぎたり)、優良物件が母体企業によって囲い込まれ、REITには優良ではない物件が組み込まれる傾向が強いことである。実際、既に行政処分が下されたケースもある。
主要なJ-REITは母体企業からの物件取得が中心となっており、資産内容の第三者によるチェック機能の充実が急務と考えられている。また、REIT導入の目的を果たせていないなどの問題点も挙げられている(好況時ほど高値づかみをし不動産バブルを加速させ、不況時ほど物件取得を行わず底支えに貢献しない等)。


日本・不動産関連-指標一覧

【地価公示】HP
・国土交通省が公示する地価
地価公示法に基づいて、国土交通省土地鑑定委員会が、適正な地価の形成に寄与するために、毎年1月1日時点における標準地の正常な価格を3月に公示するもので、社会・経済活動についての制度インフラとなっています。主な役割として、一般の土地の取引に対して指標を与えたり、不動産鑑定の規準となることなど。
【路線価】HP
・国税庁が公示する路線価
路線価は、市街地的形態を形成する地域の路線に面する宅地の、1m2当たりの評価額のこと。課税価格を計算する基準となるものであり、相続税や贈与税の基となる相続税路線価と、固定資産税や都市計画税・不動産取得税・登録免許税の基となる固定資産税路線価がある。単に「路線価」と言った場合、相続税路線価を指すことが多い。
【不動研住宅価格指数】HP
日本不動産研が算出。住宅価格指数
「東証住宅価格指数」を引き継ぐもので、公益財団法人東日本不動産流通機構より提供された首都圏既存マンション(中古マンション)の成約価格情報を活用し、同一物件の価格変化に基づいて算出された指数。
【マンション賃料指数】HP
・アットホームが算出する賃料指数
賃貸経営、投資判断に適しており、全国主要都市のマンション賃料のトレンドを把握できる。アットホームが蓄積しているマンションの成約事例に基づいて作成しており、成約賃料をヘドニックアプローチと言われる統計的手法で品質調整し、四半期ごとの賃料変化を指数化したもの。
【オフィス市況】HP
・三鬼商事の最新オフィス市況
全国のオフィス空室率などオフィス市況に関する様々なデータがそろっている。